【保存版】会社員のメリットを8つ具体的にまとめてみた。フリーランスとの違いは?

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どうも。もやし(@moyashi3333)です。

 

僕は会社員として働いています。

特に深く考えずに「会社に就職する」ことを選択して正社員として働いていますが、今更になって気になることが出てきました。

それは、

会社に所属する、つまり会社員であることによってどんなメリットや恩恵があるのか?

ということ。いや、ほんと今更過ぎて恥ずかしいのですが。。笑

 

働き方を考えると、会社員以外にも起業やフリーランスという形もあります。

そんな中で、日本人の大多数がサラリーマンとして仕事をしています。

総務省の労働力調査(2017年8月分)によると、就業者に占める「役員以外の雇用者」の割合は83.3%と8割を超える結果となっています。
(ただし、「雇用者」には官公庁に勤める人も含まれることや正規・非正規を問わないことから、正社員という括りの場合はもう少し割合は下がるでしょう。)

区分人口
(万人)
就業者に
占める割合
区分の説明
就業者6,573--15歳以上の労働力人口のうち、完全失業者以外の者。
自営業主・
家族従事者
69610.6%個人経営の事業を営んでいる者。また、その家族で,その自営業主の営む事業に無給で従事している者。
雇用者5,84088.8%会社,団体,官公庁又は自営業主や個人家庭に雇われて給料,賃金を得ている者。及び会社,団体の役員。
雇用者(役員除く)5,47683.3%役員以外の雇用者。

[参考] 総務省 労働力調査(基本集計) 2017年8月分(速報)

 

じゃあ、その会社員の利点って何なんだ?と思ったわけです。

自分の中での整理も兼ねて、記事としてまとめておきます。
主にフリーランスとの対比を通して、会社員のメリットを具体的に見ていきます。

会社員の利点なんて今更聞きづらい…って人も、ぜひ参考にしていただければと思います。

 

長い記事ですので、目次を活用してくださいね。

毎月一定のお金が手に入る

最もよく挙げられる会社員のメリットではないでしょうか。

ある程度決まったモデルに沿った給料しか貰えませんが、毎月安定したお金が手に入るというのはとても安心できるもの。

そうした中であれば人生設計も立てやすいですしね。

フリーランスであれば、仕事の波もありますし収入は不安定になりがちです。がっつり稼げる年もあれば萎む年もあるでしょう。

 

ただし、今は会社員であってもいつその会社で働けなくなるかわかりません。

AIの活用などの影響で大手銀行が大量の人員削減を計画していたり、不正などによって会社の経営が一気に傾いたりといったケースが実際に発生しています。

会社員であればフリーランスより安心だ!とは一概に言えない状況なんだと思います。

それでも会社員の方が安心に感じられるということで、会社員のメリットとして捉えられることが多いのでしょう。

社会保険において優遇される

社会保険の面でも、会社員は優遇されていると言えます。

ここでは医療保険、年金保険、労災保険の3つにおける具体的なメリットを見ていきます。

社会保険って?

一応、そもそも社会保険って何だっけ?という概要の話を。知ってる人はここは飛ばしてもらってOKです。

「社会保険」とは国による社会保障制度のひとつで、国民の生活の保障を目的とした公的な保険制度のことです。民間企業が運営する保険とは異なり、一定の条件を満たす国民は加入して保険料を負担する義務があります。

リスクに備えて多数からお金を集め、事故時にはその”共通のお金”から捻出するというのが保険制度の考え方ですが、その保険制度のうち国が設けたものが社会保険です。

 

社会保険には、次の5つがあります。

  • 医療保険 … ケガや病気、出産、死亡に対する保障制度。
  • 年金保険 … 老後の生活、障害、死亡に対する保障制度。
  • 介護保険 … 高齢者や老化で介護が必要な人に対する保障制度。40歳以上に加入の義務あり。
  • 雇用保険 … 従業員の雇用の安定や促進を目的として作られた保険制度。失業手当など。
  • 労災保険 … 業務中や通勤中の事故・災害によって生じた病気、ケガ、傷害、死亡などに対しての保障制度。

最初の3つが社会生活上のリスクを保証する社会保険(狭義の社会保険)、残りの2つが労働上のリスクをカバーする社会保険(労働保険)です。

 

では、会社員であることで享受できる社会保険上の恩恵を見ていきましょう。

医療保険におけるメリット:「扶養」が考慮される

医療保険は、病院等の医療機関で発生する医療費の一部または全部を保険給付する制度です。毎月の保険料はなかなかに高いですが、このおかげで通常より安く医療を受診できるわけです。

医療保険には2種類あって、会社員とフリーランスとで加入するものが異なります。

  • 会社員: 「健康保険」に加入。
  • フリーランス: 「国民健康保険」に加入。

これらは享受できる保険の内容は同じですが、保険料に違いがあります

 

特に大きな違いは「扶養」の考え方です。

フリーランスの加入する「国民健康保険」には扶養という概念がありません。
世帯単位で加入することになります。つまり、世帯=家族全体の収入によって保険料が決まるということです。

そのため、自分以外に配偶者がパート等で稼いでいるとすれば、その分に対しても保険料がかかってくることになります。

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一方、会社員が入る「健康保険」では、被扶養者(自分が養う家族で、年間の収入が130万円未満の者)に対しての保険料はかかりません

例えば奥さんがパートをしていたとしても、その収入が130万円以内であれば、被扶養者として無料で旦那の保険に加入することができちゃいます。

「扶養」だけじゃない!半額負担といざという時の手当もある

それだけじゃありません。
会社員の社会保険料は会社が半分持ってくれるという制度になっているため、保険料の負担としては安く済んでいるというわけですね。

さらに、国民健康保険にはない「傷病手当金」という制度も備わっています

傷病手当金は、病気やケガによって働くことができなくなり、賃金を受けることができなくなった際に支払われるものです。
いくらくらい貰えるのかというと、標準月額のおよそ3分の2です。標準月額には交通費や残業代なども含まれますので、立派な手当てですね。支給される期間としても最長で1年6か月となかなかしっかりしています。

[参考] 全国健康保険協会 協会けんぽ「病気やケガで会社を休んだとき(傷病手当金)」

 

医療保険における会社員のメリットをまとめると、、

  1. 保険料そのものが半額負担で済む(会社と折半)
  2. 家族が増えようが負担する額は増えない(扶養の概念がある)
  3. いざというときの手当て金まである(傷病手当金という制度がある)

手厚いなサラリーマン。。。

ただし、必ずしも「国民健康保険」より「健康保険」の方が安く済むというわけではないです。収入額や家族がいるかどうかによっても変わってきますしね。

 

ちなみに、会社員を辞めてフリーランスになると当然「国民健康保険」に加入することになりますが、任意継続という制度もあります。
任意継続とは、会社員時代に入っていた「健康保険」を、退職後も2年間のみ継続して加入することができるというもの。

それでも、会社が負担してくれていた半額分は自分で負担しなければならないため、保険料の負担は増えることに変わりはないのですが。単純に負担が倍になるわけですからね。。

年金保険におけるメリット:将来貰える年金が多い

年金保険(公的年金制度)の場合も、会社員とフリーランスとで加入する保険が異なります。

  • 会社員: 「厚生年金」に加入。
  • フリーランス: 「国民年金」に加入。

「国民年金」は基礎年金と呼ばれ、老後の生活の最も基本的な保障、ベースとなる部分です。
会社員が入る「厚生年金」は、「国民年金」を含みさらに上乗せ分がある保険制度です。

公的年金制度は、次の3階層に分かれています。

  • 1階部分 … 国民年金。基幹となるベース。
  • 2階部分 … 上乗せ部分: 厚生年金。国民年金を内包した追加の年金。
  • 3階部分 … さらなる追加分: 厚生年金基金や確定拠出年金など。

 

国民年金保険料は一定で、2017年度は月額16,490円。毎月微増傾向にあります。
フリーランスの場合は月の年金保険料はこの額ということですね。

会社員の支払う厚生年金保険料は、毎月の収入(標準報酬額)に依存します。
国民年金に上乗せしたのが厚生年金なので、負担する保険料は当然増えますが、医療保険と同じく半額は会社が負担してくれます。

そのため、月に20万程度の収入であれば、自分が負担することになる保険料は国民年金保険料と同じくらいで約16,000円です(会社が折半してくれている分を合わせた実質保険料はその2倍)。

厚生年金の場合、会社が保険料を折半してくれて、かつ将来は国民年金より手厚い保障が受けられる
毎月の手取りが減ってモヤっとした気持ちになりますが、厚生年金という制度はなかなか有難いですね。

将来貰える年金の差はどのくらいか?

国民年金と厚生年金とで、老後にもらえる老齢年金の平均月額を比較すると、、

国民年金受給者: 約5.5万円
厚生年金受給者: 約14.7万円
[参考] 厚生労働省年金局「平成27年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況

…うお?!!結構な違いですね。。。びっくりしました。10万円の差はでかいなあ。
てか5万円ちょっとじゃ生活できないですよね。

高齢者が増え続ける中で、支給される年金額はさらに少なくなっていく可能性は高いでしょうしね…。

 

ちなみに、フリーランスにも「国民年金基金」という任意加入の上乗せ年金制度があります!

掛け金(どれだけの金額を上乗せするか)は自分で設定できますし、掛け金分も全額社会保険料控除の対象になります。もちろん全額自己負担ですが。

労災保険への加入は会社員だからこそ?

労災は「労働災害」の略で、労災保険は仕事中や通勤中のケガ・病気・死亡等に対して保障してくれる保険です。例えば、仕事中に階段で転んでケガを負った場合には、健康保険ではなく労災保険の対象ということになります。

この労災保険の適用者は、被用者、つまり会社員やパート、アルバイトなど雇われて賃金を支払われている者が対象となります。法人の役員や自営業者・フリーランス等は原則対象外となっています。

そしてこの労災保険、何らかの事業を行っていて、かつ誰か一人でも労働者がいる場合には、事業主(会社)が必ず加入しなくてはならず、保険料の全額を事業主が負担します。

会社員は保険料を払うことなく、業務上の災害時には保険が給付されるってわけですね。ありがとう労災保険。

 

労働者を雇用しない個人事業主の場合は原則保険の適用外ですが、労災保険の「特別加入制度」なるものがあります。

その業務の内容や災害の発生状況を鑑みて、労働者と同じように労災保険を適用すべきとされる場合には、加入することができる制度です。例えば、個人タクシー業や大工などは特別加入が可能です。

また、民間の保険に入ってリスクに備えるという手段も考えられますね。

様々な福利厚生がある

会社によって程度の差こそあれど、福利厚生が利用できる点も大きなメリットでしょう。

福利厚生は「企業が従業員・その家族に提供する給与以外の援助・サービス」のこと。従業員の定着や意欲向上のための施策の一環ですね。

上記で述べた社会保険料の半額負担も、実は福利厚生の一つです。法律で定められた法定福利に該当します。反対に、企業が自主的に行うのが法定外福利です。

 

会社によって様々な福利厚生が提供されていますね。皆さんの会社はどうでしょうか。

  • 社宅・社員寮・家賃補助
  • 食堂・食事補助
  • 健康診断
  • 保養施設
  • 通信教育
  • 勤続表彰
  • レジャー施設の割引 … etc.

社宅や社員寮などの住居提供は金額的にも大きいですし、助かりますよね~。
食堂なんかも一人暮らしにとってはとてもありがたい。

自分への投資も通信教育を活用すれば、一定の範囲内であればお安く済みます。

当然、フリーランスであればこれらも全て実費になります。

社会的信用が高い

社会的な信用が高いことも、会社員のメリットです。

例えば住居を購入するとなれば、一括でというわけにはいかず、ローンを組む人が大半でしょう。
そうした際に、会社員はローンが組みやすいです。

銀行としても、返済がきちんと見込める相手にお金を貸したい。そういう意味で、会社員は毎月一定の給料が入ってくる(だろう)し、信用が高いと捉えられます。お金を返してくれるという信用があるからこそ、ローンを組んでもらえるんですね。

家ほどの大きな買い物でなくても、車なんかを買う際のローンも会社員だから組みやすいということですね。

 

あとはクレジットカード。

クレジットカードも信用を元にした仕組みですので、会社員はクレジットカードも作成しやすいです。

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フリーランスになるとクレジットカードの審査も通りづらくなるようで、会社を辞める前に作っておくというのが良いみたいですよ。

一度作成してしまえば、後はきちんと延滞なく支払いを行っていれば剥奪されることはないですからね。

お金・税金まわりの管理を会社が行ってくれる

日本の納税は申告納税、つまり自分でその年の稼ぎを申告して納税額を決めるのが基本です。

その申告の仕方でも、フリーランスと会社員とでは違いがあります。
会社員が受けている所得税申告における利点は何でしょうか。

フリーランスは自分で確定申告をしなければならない

雇われの身ではなく、自らが事業を行って報酬を得ているフリーランス(=事業所得者)の場合、年に一度「確定申告」を自分で行う必要があります。

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確定申告は、1年間の個人の所得(収入から諸々の経費を引いたもの=稼ぎ)にかかる税金=所得税を決定し支払うための申告のことです。

そのためには、その年の売上(収入)はもちろん、どんな種類の経費をどのくらい使用したのかをきちんと把握しておかなければなりません。フリーランスの人たちが「経費」に関心が強いのは、収入からどれだけの経費を引けるかで所得税の大小に影響するからです。

 

また、確定申告には「白色申告」と「青色申告」の2種類がありますが、フリーランスが行うべきは青色申告の方。青色申告の場合は、特別控除が受けられたり赤字を持ち越せたりとフリーランスにとっての利点が多いためです。

ただし、青色申告を行う場合には複式簿記という形式で申告書を書かなくてはならず、これが簿記の知識も必要だし結構な手間になるようです。

フリーランスの人の本やツイッターを見ていると、2-3月の申告シーズンはやはり大変そうな印象を受けます。。記帳用のソフトなんかも出てきて、大分負担は軽減されつつあるようですが。

会社員は年末調整を行い、会社がまとめて納税

一方、サラリーマン(=給与所得者)の場合は自分で確定申告を行う必要はなく、納税の手間が断然少ないです。

会社勤めの人は経験していると思いますが、毎年末になると行われる「年末調整」で納税の清算が完了し、確定申告が免除されます。

そもそも会社員の場合、所得税は毎月の給料から天引きされています。給与明細で所得税が引かれてるのを見て何とも言えない気持ちになりますよね。笑
ただ、その所得税は概算であり、扶養控除などの控除が含まれていません。そのため、年末調整で所得税の過不足を計算し、正しい所得税を算出するわけです。

 

また、会社員には「給与所得控除」という制度があり、収入額によって一定の金額を収入から控除して(差し引いて)くれます
フリーランスなどの事業所得者の「経費」に代わるものと考えると分かりやすいですね。会社員のスーツ代等を概算で引けるような仕組みです。控除額は収入によって異なりますが、大体3割程度、上限は220万円(2017年時点)です。

源泉徴収票を見ると、収入(支払金額)や給与所得(給与所得控除後の金額)、所得控除、所得税(源泉徴収額)が分かりますので一度見てみると良いかもしれません。

経費を把握して帳簿をつけたり確定申告を行ったりするような面倒なく、一定の額が自動で控除されるってフリーランスと比べると随分楽ですよね。

会社員が確定申告を行うケースもある

ただし、会社員であっても確定申告をしなければならない場合もあります。

  • 給与収入が2000万円を超えている場合
  • 配当所得や不動産所得などの副業所得が20万円を超える場合
  • 2つ以上の会社から給与を受け取っている場合
  • 医療費控除などを受ける場合
  • 住宅ローン控除を初めて受ける場合
  • その年の途中で退職し、再就職しておらず、年末調整を受けられない場合

などが挙げられます。
詳しくは、国税庁の確定申告に関するQ&Aページを参照ください。
[参考]  国税庁「確定申告時期に多いお問合せ事項Q&A 【確定申告・還付申告】」

給与所得者が確定申告を行う場合には「白色申告」になります。

僕も歯列矯正の治療費に対する医療費控除を受けたいので、今年確定申告をしてみようと思っています!また記事にする予定です。

(補足)所得税の考え方

所得税の考え方を軽く補足しておきます。知ってるよ!って方は読む必要はないかと。

所得税はその名前の通り、「所得」にかかる税金のことです。
「所得に」というのがポイントで、「収入」にかかる税金ではありません。会社員の手取り金額にかかる税金でもないです。収入から諸々必要な経費を引いたものが所得です。

所得に基づき、次の計算式で所得税が算出されます(2017年時点)。

所得税額 = (課税所得金額 × 所得税率 - 税額控除) × 102.1%

  • 課税所得金額とは、所得から所得控除(扶養控除や生命保険控除)を引いたものです。
  • 所得税率と税額控除は課税所得金額によって決まってきます。([参考] 国税庁「所得税の税率」
  • 最後の2.1%は、所得税における東日本大震災の復興特別税です。

つまり、所得税を小さくするためには、収入からどれだけの金額を控除できるか(=所得をどれだけ小さくできるか)に依存するということです。

給与所得者(会社員等)の所得

給与所得 = 給与収入(額面金額) - 給与所得控除

事業所得者(個人事業主等)の所得

事業所得 = 収入(売上) - 経費

法律に守られる「労働者」である

会社員は雇われる側である労働者であり、労働基準法によって保護されています

1日8時間・週40時間という労働時間の上限が設けられていたり、有給休暇があったり、最低賃金が必ず毎月1回もらえたりといったことは、会社員が労働者に区分され、労働基準法が適用されるからこその権利です。

たとえクビになる場合でも、30日前に解雇予告を受けるか、もしくは30日分の給料を支給される決まりになっています。1か月間の猶予ができるということですね。正直短い印象ですけど、ないよりはましです。笑

 

一方、フリーランスは雇う側の事業主に分類されます。

そうです。労働者ではないため、基本的に労働基準法が適用されません

当然、労働時間の制限はないですし、有給休暇なんて制度もありません。
仕事がなければ賃金は発生しませんし、仕事が多ければなかなか休暇も取れないでしょう。

この差もなかなかに大きいのではないでしょうか。

仕事・目標が与えられるから楽

会社で働いていれば、会社や上長から組織としての目標や自分の仕事を与えられます。

積極的に自分で目標設定をしなくても、会社の目標が、会社という組織の構成員である自分に課せられた仕事と結びついてきます。その仕事を通して会社の目標達成に貢献すれば評価もされます。

ここをメリットと感じるかは人それぞれですが、自分で目標を立てたり、仕事を探したりといったことをしなくてもいいので楽とも言えます。

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会社目標にもとづく自らの仕事に精一杯取り組むことで、充足感も得られますしね。
それが自分の人生の目的とは別のものだとしても、会社や社会に貢献できるという感覚には、人生においてプラス効果があると思います。

 

一方で、会社という組織に縛られて不自由という面もあります。

自分のやりたいことができない、会社の方針と合わない、上司と合わない、組織の中で働くのが億劫などの理由で、会社を辞めてフリーランスになる人は多いのではないでしょうか。

「おもしろくない」と思いながらする仕事ほど、退屈なものはありませんよね。

規則正しい生活ができる

多くの会社員は、朝9時には出社して夕方から夜にかけて帰宅、そして明日の仕事に備えて寝るという生活サイクルになります。

「会社で働く」ということによって、半ば強制的に朝から活動して夜更かしもしないという健康的な生活リズムを作ることができます。まさに”規則正しい生活”というやつ。

※ブラック企業や残業尽くしの企業なんかは別ですよ。笑

 

一方、フリーランスの場合。

どんな事業を行うのかにもよりますが、パソコンを使うような仕事であれば、時間に縛られず自分の好きなように働くことができます。

会社員と同じように規則正しく働くフリーランスもいれば、夜型の方が向いているということで朝は遅く起きて夜遅くまで仕事をするという人もいます。

自分に向いた生活リズムで仕事ができるというメリットの反面、不規則な生活に陥る可能性があるというデメリットがあります
会社員のような強制力もないため、ズルズルと夜型になる…なんてケースもありそうです。

まとめ:会社員ってだけでなかなかに優遇されてた。

この記事のまとめです。

会社に所属して働くって、思ってたより多くのメリットがあることがわかりました。

 

  1. 毎月一定の給料が入ってきて安心。人生設計を行いやすい。
  2. 社会保険料は会社と折半。フリーランスより手厚い保障。
  3. 住宅・食事手当や通信教育など、福利厚生が受けられる。
  4. 社会的信用が高く、ローンが組みやすい。クレジットカードの審査も通りやすい。
  5. 所得税の申告は会社がまとめて行ってくれるし、給与所得控除の制度もあるしで楽ちん。
  6. 労働基準法などの法律で守られており、有給休暇などの権利がある。
  7. 会社から目標や仕事が与えられるため、楽とも言える。
  8. 半ば強制的に規則正しい生活になる。

 

まあ、会社員であることのデメリットも当然あるんですけども。
ちょっと考えるだけでも、会社ありきで自由がない、時間に縛られる、満員電車が苦痛、上司によっては最悪などなど、いろいろ出てきます。

それでも、制度的にもかなり優遇されてるなあというのが率直な感想です。今後どうなっていくのかはわかりませんが。

というより、フリーランスに厳しいですよね。いろいろ抜け道なんかはあるんでしょうけど。。

 

というわけで、終わります!

読んでいただき、ありがとうございました。